最近、SNSを見ていて思うことがあります。
「若いうちは貯金せず自己投資に全振りすべき」「いや、貯金がないと不安で仕方ない」
「投資は今すぐ始めないと人生詰む」「いや、投資なんて危険だから貯金一択」
「iDeCoは絶対にやるべき」「いや、60歳まで引き出せないなんて意味がない」
こういう、両極端な意見がぶつかり合っているのを見るのが、正直けっこう好きです。読んでいて面白いですし、どちらの言い分にも一理あるように聞こえて、つい最後まで追ってしまいます。
ただ、実際に自分の頭とお金で考えるようになってから、なんとなく分かってきたことがあります。それは、
大体いつも、答えはその中間にある。です。
なぜ極端な議論は面白いのか
そもそも、なぜこういう極端な意見はこんなに目を惹くのでしょうか。理由はシンプルで、極端な議論は白熱しやすく、対立構造そのものが分かりやすいエンタメになるからだと思います。「A派 vs B派」というシンプルな構図は、見ている側からすると判断の余地がなく、どちらかに感情移入しながら気軽に消費できます。作る側にとっても、断定的な物言いのほうが再生数やインプレッションを稼ぎやすいので、自然と極端な意見のほうが目立つ設計になっているのだと思います。
でも、それはあくまで「見ていて面白い」だけの話であって、「自分にとって正しい」かどうかはまったく別問題です。
「貯金せず自己投資しろ」への違和感
よく見かける極端な意見のひとつに、「若いうちは貯金せず自己投資に回すべき」というものがあります。気持ちは分かるのですが、僕はそれを聞くたびに、貯金もしながら自己投資もすればいいじゃん、と思ってしまいます。どちらかを完全にゼロにする必要はなく、両方に少しずつ配分すればいいだけの話だと感じています。
僕がお金の勉強を始めたきっかけ
もともと大学生の頃から政治経済のニュースを見るのが好きで、自然な流れでお金についても興味を持つようになりました。いわゆる「リベ大」をはじめ、資産形成系のYouTuberの動画をいろいろ見て、独学で知識を蓄えていったのが最初のきっかけです。
大学生のうちにオルカン（全世界株式インデックス）を毎月1万円ずつ積み立て始めましたが、しばらく続けたところで、自分がその値動きに全然耐えられていないことに気づきました。基準価額が下がるたびにそわそわして、正直、精神的にしんどかったです。結局、積み立てていた分をすべて売却してしまいました。
今振り返ると、これは「投資は絶対やるべき」という極端な意見だけを鵜呑みにして、自分の許容度を確かめずに始めてしまった典型的な失敗だったと思います。
今の僕のスタンス：NISAはほったらかし、iDeCoは様子見
さて、これまで僕は色々な動画や経済ニュースを見て勉強してきました。その結果、看護師として働き始めた今は、NISAでの積立・高配当投資だけを続けています。15年以上の長期投資を前提にしているので、いわゆる「ほったらかし投資」を実践中です。過去に一度失敗しているぶん、金額も自分が値動きを見ても気にならない範囲に抑えています。
ただ、このスタンスに関してもいずれ変わっていくかもしれません。その時はまたこのブログにも掲載していきたいと考えています。
iDeCoについては、今のところ始めていません。僕の場合、まだ住民税がほとんど引かれておらず、所得税率も低い段階にあります。iDeCoの一番の強みは所得控除による節税効果ですが、そもそも税負担が軽いうちは、そのメリットをフルに活かしきれません。それに対して、60歳まで引き出せないという制約は変わらず存在します。今の自分にとっては、始めるにはまだ早いのではないか、というのが現時点での結論です。
極端な意見との付き合い方
「絶対こうすべき」という発信は分かりやすいですし、判断の労力を減らしてくれます。でも、それが白熱するように作られているだけかもしれない、という視点を一度挟むだけで、見え方はだいぶ変わってきます。
大切なのは、極端な意見を判断材料のひとつとして受け取りつつ、自分のリスク許容度や、収入・税金の状況といった個別の事情に照らして、都度微調整していくことなのだと思います。
おわりに
今回は、大学生の頃の失敗談も含めて、わりと正直に書いてみました。iDeCoについては、今後働き方や収入が変わるタイミングで、また考えが変わるかもしれません。そのときはまた、この「ひとりごと」シリーズで書いてみようと思います。
気づいたらこのシリーズを始めて４本目となりました。どうせやってきたのなら今後も日常でふと感じたことを備忘録的に更新していきたいと思います。
今回も本ブログをご覧いただきありがとうございました。それでは次の記事でまた会いましょう。それでは。
免責事項
本記事は筆者個人の経験・体験談に基づく内容であり、特定の金融商品・銘柄・投資手法を推奨または勧誘するものではありません。投資に関する最終判断はご自身の責任において行い、必要に応じて専門家にご相談ください。
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